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不自然な気が白髪染め

白髪染めを3回くらいしたことがある。床屋さんで染めてもらえば簡単だが、床屋さんで染色されたことは一度もない。そのためかもしれないが。染め上がりが異常に不自然に染まってしまう。見慣れないからかもしれないが、色がかつらをつけたように不自然になる。年長者が白髪染めをするときは真っ黒に染まることはやめた方が無難です。
私は結婚して少し経った頃に円形脱毛症になったことがあります。後頭部に5ミリ大程度の円形脱毛症ことですが、後頭部にあったもので、すぐに認識されませんでした。ある日、髪をブラシでとかしている間、マスターが指摘され始めて気付きました。自分がストレスがないと思ったが、結婚という不慣れな環境では、知らず知らずのうち、無理していたのかもしれません。幸いなことに数ヶ月の間ましだったが、その際なるべくストレスをしないように注意してください。
　［東京　６日　ロイター］　きずなキャピタルパートナーズのチーフインベストメントオフィサー（ＣＩＯ：最高投資責任者）田中健二氏は、日本企業の中国展開支援を目的とした投資では、日本固有の先進技術を持った企業やサービス業などに投資妙味があるとみている。ロイターとのインタビューで述べた。

　三菱商事＜8058.T＞と科瑞集団（Creat Group、クリート）は８月、日本企業の中国展開支援を目的とした日中合弁ファンド「ＭＣ　Ｃｒｅａｔ　Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔ」（ファンド規模は１億２０００万米ドル、双方で折半出資）を香港に組成。田中氏率いるきずなキャピタルは、同ファンドの投資助言業務を行うアドバイザリー会社で、日本サイドでのディールソーシング機能を担う。今回組成したファンドの特徴や投資案件、中国ビジネスについて聞いた。

　インタビューの詳細は以下のとおり。

　　──ファンド組成のきっかけ、特徴は。

　「優れた技術やノウハウを持つ日本の企業が中国市場に進出することで、飛躍的に成長できる潜在力があるものの、現実的には資金やネットワーキングなどの問題から進出機会をとらえられていないケースが多い。大手企業の中国進出は進展したが、中堅・中小企業については、進出したくてもなかなか出来なかった企業等も多く、こうした企業をサポートするファンドが必要だと常々考えていた」

　「ターゲットは中国に進出して事業拡大を狙う成長企業であり、ファンドの投資の形態は、マイノリティでもマジョリティでも、また株による投資でも優先株でもいい。投資の形にはこだわらない。キャピタル面だけでなく、三菱商事や科瑞集団というプラットフォームを活かし、事業サイドの支援もコーディネートできる、というコンセプトだ」

　「ファンドは香港にドル建てで組成しており、円でも元でも資金が出せる点に特徴がある。つまりキャピタル上も日中の双方に資金を入れて支援できる立て付けになっている」

　　──中国投資では既に撤退ビジネスが増えているとの話もある。

　「チャイナストーリーのグロースの部分をどれだけ描けるのか、というのが今回のファンドのバリューでもあり、投資につながる部分だ。中国の場合、やはりエリア（省）ごとにマーケットが違う。沿岸部と内陸部、北と南でも違うように地域特性があり、また独特の文化もある。インナーサークルに入らないとわからない部分が多い。そういう意味で、今回のファンドの中国側パートナーに民間企業の科瑞集団が入ったことで、スピード感をもって相談できる部分が多く、方法論でいろいろと解決できるのではないかと期待している」

　「科瑞集団（クリート）は親日家でもある。東芝とジョイントベンチャーをつくった中国の会社「平高電気」を上海に上場させたこともある。科瑞集団のトップ（会長）は日本企業が意思決定に時間がかかる等、ビヘイビアをよく知っているし、よく来日している。最近では本間ゴルフにも科瑞の資金が入っている。現在、中国では日本の経団連のような民営化企業のネットワーク、工商聯（中国全国工商業聯合会）の中に、中国民営企業の海外進出をサポートする部会として『中国民営経済国際合作商会（国際商会）』を組成中だが、この取りまとめ役が科瑞集団のトップでもある」

　　──チャイナストーリーで勝ち組となる企業はどんなところか。

　「日中の技術ギャップやマーケットギャップがあるところに投資妙味がある。日本ではミドルテクノロジーだが、中国ではハイテクに近い形で展開できそうなものや、ヘルスケア関連などだ」

　「例えば日本固有の先端技術──自動化のロボット技術やプリント基板などの微細加工技術は、圧倒的に日本が進んでいる。太陽光や自動車など基幹系は中国も追いついてきたといわれているが、バリューチェーンの中のプロセスの一部分は圧倒的に日本が進んでいる。そういう技術を持った日本の中堅企業と中国の大手企業を組み合わせると大きなインフラになる。平高電気の高電圧のスイッチなどがいい例だ。日本ではミドルテクノロジーでも、中国で送電網の圧倒的シェアをとった」

　「他にもサービス系などに投資妙味があるかもしれない。中国はこれまでサービスに対してお金を払うというカルチャーがなかった。しかし北京オリンピックを転機にサービスの概念が中国にも芽生え始めた。日本のサービスクオリティを学び、中国に持っていきたいという中国の経営者は多い」

　　──投資１号案件は、いつごろどんなところになりそうか

　「ファンドの組成を発表してから、かなりの数の相談が来ている。新規の中国進出もあれば、『過去に進出して失敗し、リベンジしたい』という話もあれば、『製造拠点をベトナムに移したい。中国を捨てるのではなく、中国では販売拠点を拡大したい』という話まで様々だ」

　「相談を受けている中には、流通・サービス系や製造業の中堅どころで、まだ中国には進出できていない上場会社などもある。他にも未上場の環境エネルギー系の会社などもある」

　「きちっとした事業プランについて話し合いをしたうえで、半年以内にも１号案件に投資したい。例えば環境エネルギー系は成長性は高いと思うが、技術ドリブンのため、当たりはずれも高い。それに対し流通・サービス系で日本である程度の規模があり海外展開となると、グロースは大きくないかもしれないが、はずれも小さい。ここでリスクリターンのプロファイルがばらけてくる。その中で、どれにしようか、ということになってくる」

　きずなキャピタルパートナーズは、三菱商事＜8058.T＞１００％出資の子会社。日本企業と世界を「絆」でつなぐ、意味で今年８月に社名を変更している。なおファンドの投資期間は２０１１年から５年間、１件当たりの投資金額は最大で約６０００万米ドル。

　（ロイターニュース　岩崎　成子、藤田淳子）